海外旅行で買った商品に含まれる税金を支払わなくていいケースがある。その税金とは、「ＶＡＴ」という付加価値税のことで、日本の消費税のようなものだ。対象となる商品は、日本で持ち帰るために購入したお土産となる。もちろん、滞在中に使用・消費した商品は税金還付の対象にはならない。

　例えば、ある国の雑貨店で、日本円に換算して１万円のフォークセットを購入したとする。現地の税金が20％であれば、多少は代行会社への手数料として差し引かれることになっても、税金の還付で８０００円ほどの金額でフォークセットが買えることになる。しかし、購入店ならどこでも外国人旅行者の還付の手続きをしてくれるわけではない。しかも、「輸出」とみなされないためには面倒な手続きが必要だ。

　まず、買った商品を現地で使わないという証明として、その国の関税が認める「封印」をしなければならない。そして、現地の国や機関が定める通称「リファンド・チェック」（免税書類）と呼ばれる書類を発行してもらう必要がある。ただし、食器や家具、絵画などを日本へ直送してもらう際には、購入店が免税手続きを代行してくれることがある。特に値の張る買い物は、購入店への確認をお忘れにならぬように。(2017/10/02)